電磁パルス兵器で「文明」が破壊されたデストピア世界
2017年09月04日 | 政治
https://blog.goo.ne.jp/syokunin-2008/e/dde38d299a65f5aad1e60c0da161f02d
電磁パルス兵器で地球人類の文明が破壊された近未来ＳＦ『ダーク・エンジェル』
映画「タイタニック」や「ターミネーター2」等の監督をつとめた巨匠ジェイムズ・キャメロンが膨大な予算で制作した近未来SFの傑作テレビドラマで、最高視聴率を記録したが運悪く９・１１事件が起きて以後の放送が打ち切られている。
カール・セーガンらの全面核戦争により地球上に大規模環境変動が起き、人為的に氷河期が発生するとの『核の冬』ではなくて、もっと現実的でより恐ろしい(小規模でも宇宙空間での核爆発で起きる）電磁パルス兵器で人類文明が破壊されたデストピア世界が描かれていた。
『１４００キロも離れたハワイの送電線網を破壊した高高度核実験（電磁パルス）の桁外れの威力』
1958年にジョンストン島上空で行われたハードタックI作戦の核実験「ティーク」（3.8メガトン）気球を使って高度26,200mと42,300mで爆発させた
当時のアメリカは核兵器を実際に使えるように射程２０キロの１５０ミリ榴弾砲の核砲弾とか、核魚雷など小型核爆弾を実戦配備する一方、ソ連のICBM に対抗するミサイル迎撃システムとして大気圏外の宇宙空間(高高度）で核兵器を使って撃ち落とす実験を1958年にジョンストン島の２～４万メートル上空で行った。
ところが４万メートル程度でも大規模な電磁パルスが発生して電子機器や送電線網を破壊した。１４００キロも離れたハワイ諸島のホノルルなど広範囲に大規模停電を引き起こしてしまったので、以後は予定していた宇宙空間での核実験は自粛している。
北朝鮮ですがロフテッド軌道で１９５８年のアメリカの最大高度４２キロ（対流圏内の上部）の１００倍近い超高高度の宇宙空間にミサイルを打ち上げるテストを繰り返し実験していた。(電磁パルスの被害は高度に比例して拡大し、朝鮮半島の１００キロ上空なら日本を含む周辺地域の電子機器が破壊され、北米の４００キロ上空ならアメリカなど北米大陸全域が壊滅するという）
『高高度の核爆発による強力な電磁パルス（EMP）攻撃』
地球大気がない高度１０００km以上の宇宙空間における核爆発では爆風は発生しない。放射能汚染も発生せず地上は一切無関係である。
ところが大気が無いので減衰しない電離放射線（ガンマ線やX線）が20 - 40km付近の希薄な窒素や酸素分子に衝突し電子を叩き出し（コンプトン効果）、叩き出された電子が地球磁場の磁力線に沿って螺旋状に跳び強力な電磁パルス (EMP) を発生させる。
大量破壊兵器（核爆発）ではあるがEMP攻撃の影響は電子機器障害のため非致死性の性格も持つ。
しかも目標までの精密誘導が必要な核ミサイル攻撃に対し、EMP攻撃はミサイルを敵国の上空高高度で小規模の核爆発を起こして発生させるため、技術的にも比較的容易であり電磁パルス兵器使用のハードルは低いと見られている。(人類滅亡につながる核戦争が起きる確率は低いと思われる。ところが、人間の命や健康には何の影響もない『非致死性』の宇宙空間での核爆発による電磁パルスの可能性は高い）
『好き勝手に「北朝鮮をもてあそぶ時代は終わった」との厳しい現実を理解出来ない日本(安倍晋三）』
いまの東アジアで大規模軍事衝突が起きていない原因とは、平和的なシステムが構築されているからではなくて逆にこの地域の各国の軍事力があまりにも膨大なので、もしも起きれば致命的な損害が出る『最も危険な地域だった』からである。
平和な日本国ですが真実では無く『まやかし』であり、まさに『地獄の釜の蓋の上で踊っている』のと同じようなもっとも危険で不安定な状態だった。(フタが引っくり返れば全員が真っ逆さまに地獄の底に落ちる）ところが多くの日本人はその事実に気が付かないのである。
孫崎 享 @magosaki_ukeru
北朝鮮、水爆実験に成功と報道。北朝鮮をもてあそぶ時代は終わった。
強力なミサイルと核兵器を持つこと明確化した今日、これをどう管理するか、真剣に考える時がきた。基礎は軍事力で国家の生存を脅かさないこと。国連憲章の順守だ。
15:56 - 2017年9月3日
(★注、そもそも朝鮮戦争の休戦協定には全外国軍の即時撤退が明記されていて、現在のようなアメリカ軍の駐留自体が明らかな違法行為だったが、この誰にもでわかる事実を指摘したのは孫埼享ただ一人だった）
『電磁パルス兵器が中国にもたらすものは?』2015.02.11 ロシアの声
中国が電磁パルス兵器の開発に成功。戦略技術分析センターのヴァリーシー・カーシンは東アジア地域における米国の戦略的関心に深刻な挑戦になると指摘している。
電磁パルス兵器は、将来起こる軍事紛争の最初の段階で敵国の情報の優位性を砕くが、中国は世界でも最も強力な衛星攻撃兵器の製造プログラムを持っている。
敵のコンピューター網にサイバー攻撃をかける電子戦の手段として、電磁パルス兵器の製造に成功すれば、これは情報戦争の重要な要素のひとつになる。
日本、台湾の対空、対ミサイル防衛システムの操縦施設が機能不全に陥れば、紛争の初期の段階で中国は空の覇権を確保し、米国軍事力を打ち破ることができる。
運搬には中距離弾道ミサイルも用いることができる。
ロシアも電磁パルス兵器の開発に大きく注目しているが報道はあまり行われていない。
一連のマスコミは「アラブーガ」の存在について触れたが、これは電磁衝撃波のジェネレーターでミサイルで標的に運ぶことができる。標的より３００メートル上空でスイッチを入れると、半径３．５キロ以内の電子機器を狂わすことができる。
(抜粋)
『居丈高に威嚇するアメリカの最新ハイテク兵器(イージス駆逐艦）を、あまりにも簡単に撃退したロシアの電磁パルス（EMP）兵器（Su-24）の威力』
、
冷戦の最終段階である1988年2月12日、『航行の自由作戦』（無害通航権の行使）を主張して、ソ連黒海艦隊の本拠地であるクリミア半島付近のソ連領海内に故意に侵入する危険な挑発（威嚇）行為を繰り返していた。米国海軍第六艦隊所属のヨークタウン９６００トンを国際水域（領海外）に追いやろうと、警告の後に故意に体当たりするソビエト海軍のフリゲート艦Bezzavetniy（ベズザヴェートヌィ）３５００トンの衝突写真。
（自分の３倍もある米艦に体当たりして追い払ったソ連軍のフリーゲート艦には沈没する危険性まであったので文字通りの『決死の体当たり』だった）
２０１４年４月１０日冷戦華やかなりし当時と同じようにウクライナ紛争に介入、威嚇行為と軍事力の誇示目的で黒海に展開した米国のイージス駆逐艦「ドナルド・クック」に対して、ロシアの戦闘爆撃機スホイ２４一機によって『麻痺させた。』結果、米艦は大急ぎで逃げ帰っている。 (アメリカが誇るイージスシステムがフリーズしてしまった原因とはロシア側ははっきりとは主張していないが明らかに電磁パルス攻撃を行った模様）
二か月間で２回も連続して横須賀の第七艦隊所属のイージス駆逐艦が民間貨物船と衝突して大破するとの前代未聞の不祥事で司令官が更迭されているが、『サイバー攻撃だ』との指摘もあるが、電磁パルス（EMP）攻撃だった可能性も十分に考えられる。
数日前に毎日新聞では日本の防衛省(自衛隊)の電磁パルス（EMP）兵器の予算計上を報じていたし、なんと、マグニチュード（M）5．6の人工地震を起こした水爆実験の当日の９月３日朝に北朝鮮国営の朝鮮中央通信は、開発した核弾頭について、『電子機器をまひさせる電磁パルス（EMP）攻撃も可能な多機能弾頭』と伝えた。
北朝鮮がEMP爆弾を開発している可能性は以前から指摘されていたが、北朝鮮当局が公式に認めたのは初めて。
『ミグ２１は百年の使用に耐え、多くの近代的な戦闘機に対し優位性を保っている』アメリカを代表する外交専門誌が指摘
キッシンジャーが名誉会長の外交専門誌ナショナル・インタレストは直訳すると、ズバリ『国益』だが、北朝鮮空軍が多数保有する一時代前（１９５９年）のソ連製戦闘機ミグ２１は『多くの近代的な戦闘機に対し優位性を保っている』と書いていた。
函館空港に強行着陸したソ連のミグ２５ですら真空管を使っていたのですからミグ２１ならもっと時代遅れでハイテクとは縁が無いのです。それなら、今の最新鋭の日米のハイテク戦闘機に対して北朝鮮のミグ２１が『優位を保っている』ことは普通なら有り得ないのである。
ところが、電磁パルス（EMP）攻撃後の世界は一変する。最新の超ハイテック兵器で武装するアメリカは大打撃を受け機能不全に陥るが、逆に昔ながらの人力に頼るローテク兵器は影響をまったくうけない『非対称』なのである。
電磁パルス（EMP）で電子機器は全てが破壊されまったく動かないので、（最新式のデジタル機器とは無関係の）ローテクのミグ２１こそが最強の戦闘機に大変身していたとの『ウサギに勝ったカメ』のイソップ寓話のような話。
(おまけ）
『★事前に察知していたか、安倍首相がトランプ大統領と北朝鮮核実験の★３時間前に電話会談』September. 04, 2017 東亜日報
兆候を事前に察知していたのか。安倍晋三首相とトランプ米大統領は、北朝鮮が核実験を実施する３時間前の３日午前９時頃、電話会談を行った。
先月２９日に北朝鮮が日本の上空を通過する弾道ミサイルを発射したことを受け、当日と翌日３０日に電話会談を行ったのに続き、３回目だ。
２人が交わした話の内容は具体的に知らされていない。安倍首相は記者団に、「日米韓でしっかり連携しながら国際社会とともに緊密に協力し北朝鮮に対する圧力を高め、政策を変えさせていかなければならないという点で完全に一致した」とだけ述べた。
日本政府は３日午後１２時３０分頃、北朝鮮が核実験を強行したことが推定されると、迅速に対応した。安倍首相は午後１時９分頃、首相官邸で記者団に、「気象庁が北朝鮮付近を震源とする地震波を感知した」とし、北朝鮮が核実験を強行した可能性を説明し、国家安全保障会議（ＮＳＣ）関係閣僚会議を招集した。
６日で４回も『＜北核実験＞トランプ大統領、安倍首相と一日に２回の電話会談…』2017年09月04日 中央日報
安倍晋三首相が３日、トランプ米大統領と一日に２回も電話会談をした。一日に日米首脳が２回も電話会談するのは極めて異例だ。
両首脳はこの日、北朝鮮が核実験を強行する約３時間前の午前９時ごろ最初の電話会談をしたのに続き、午後１１時ごろ（ワシントン現地時間午前１０時）約１０分間ほど２回目の電話会談をした。
先月２９日に北朝鮮が弾道ミサイルを発射してから６日間で日米首脳の電話会談は４回も行われた。
(抜粋）
★注、
韓国の保守系三大紙の東亜日報や中央日報の指摘するように、安倍晋三首相の動きがただごとではない。ところが、この事実を報じる日本側のマスメディアがゼロなのですから驚くばかり。マスコミが一切何も報じないが水面下でトンデモナイ動きが密かに進行中なのである。
（おまけ、２）
『日本政府（安倍晋三）が北朝鮮のミサイル発射を事前に知っていたことを認めた菅官房長官、東京新聞に厳重抗議』
日本（安倍晋三）が北朝鮮の核実験を事前に知っていたことを示唆した韓国紙報道と同じように、民進党議員の質問に西村副官房長官は、北朝鮮のミサイル発射は事前に知っていたと認めた。
菅官房長官も記者会見で、東京新聞の望月記者の質問に対して、例によってのらりくらりと逃げ回った挙句、とうとう事前に知っていたことを認めていた。
望月記者の質問、「前夜にある程度の内容が分かっていたなら、なぜ国民に知らせないのか？」
『答えることは控えたい』
質問、「知らせる必要がなかったという判断なら、領土領海外に飛ぶので落下する必要がないと判断したのなら、そのことを事前に国民に通知する方が、安全安心を保つために必要なのでないでしょうか？」
『答えることは控えたい。政府としては万全の体制で臨んでいます。』
質問、「公宅に泊まった日だけ次の日に発射しています。今後国民は何も言われなくても、公宅に泊まった日の翌日はミサイル発射があると警戒する。次は建国記念日に宿泊することになるんでしょうか？」
『政府としては万全の態勢で、国民の安全安心を守ることが、何か悪いことをしているような質問です。国民の安全のために今後とも尽くしてまいります。』
望月記者の質問でわかったことは、事前にミサイル発射を知っていながら、まるで日本が空襲されるような勢いで安倍晋三は記者会見をしている。
東京新聞記者の質問に対して、一番触れてほしくない痛いところを突かれ余程こたえたのか政府は過剰反応、東京新聞社に対して望月記者の質問を封じるよう居丈高にに『厳重注意』を文章で出す騒ぎに発展している。